労働経済、労働経済I,II、労働経済特研I, II

授業科目など要旨

労働経済学はミクロ経済学の応用分野の1つで、人々の働き方の意思決定のメカニズムや労働市場に関する様々な問題に特化し、経済学的に分析する学問である。講義を通じて、労働者が就業することを決める要因は何のか、そして、働くのなら何時間働くのかを決める要因は何かなのかを探る。働く側の労働者だけでなく、採用する側である企業がどのようにして採用人数を決めるのかも考える。これらすべての問いに対して経済学の知見をベースに学習する。更に、労働市場の様々な問題（賃金格差、差別、労働安全など）についても取り上げる。これらの問題はSDGsにおいて解決すべき課題目標（働き甲斐や不平等の是正など）となっており、この講義を通じてSDGsの課題解決に貢献できるような人材を育成する。

SDGs貢献可能性

労働経済の科目を履修し、卒業する多くの学生は一般企業に就職する。その中でも人事部に配置されることがあり、そこで自社の社員の労務管理業務に従事する。そこでは、社員が働き甲斐を持てるように（目標08）、社員の健康管理体制を整備し、福祉の向上に努めることで（目標03）、SDGsの達成に貢献すると考えられる。また。労働経済の学習において社員に対する差別は企業の競争力を低下させることを学ぶので、社員の表面的な特性ではなく、能力で登用する社風を築き上げることに貢献すると考えられる。（目標05, 10）

報告

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備考

【対象の課程（詳細）】
学士（労働経済）、労働経済I, II （修士、博士）、労働経済特研I, II （博士）