大阪・関西万博を機に中之島の魅力を国内外にアピール　　　　　「パビリオンフェスティバル」第１回シンポに220人

　2025年大阪・関西万博を機に、美術館、大学などの芸術・学術拠点が集積する「中之島」エリアを、国内外にアピールしようと、「中之島パビリオンフェスティバル2025」のキックオフシンポジウム「学術芸術が溢れるまちの未来像」を7月30日（火）、大阪国際会議場12階特別会議場において開催し、約220人が参加しました。
　中之島センターを擁する大阪大学も「オール中之島」の主要メンバー。実行委員長を務める西尾章治郎総長が、基調スピーチを行いました。中之島エリアがもつさまざまなポテンシャルを紹介したうえで「万博会期中の25年春と秋、中之島の各施設をパビリオンと見立てて水辺のアクティビティでつなぎ、『楽しみ』『学び』『参加する』時空を展開します。その集大成として中之島宣言を発信し、未来への提言を行います」と語り掛けました。
　続くパネルディスカッションには、岸田文夫・一般社団法人中之島まちみらい協議会理事、ホワイト美佳・合同会社Tourism Exchange Japan共同代表、寺本譲・大阪市北区長、島敦彦・国立国際美術館長が出演。本学の木ノ下智恵子・21世紀懐徳堂准教授が、ファシリテーターを務めました。
　岸田さんは「ウメキタはナレッジキャピタルなど文化機能を創設してきたが、中之島にはもともと文化が集積している。これが中之島のポテンシャルであり、さらに今後は　企業の公開空地などを活用したい」と。ホワイトさんは「25年万博において大阪を取材したいと考える海外メディアは多い。『中之島こそ大阪』と訴えるチャンス。各施設を巡る周遊パスなどが、有効なコンテンツになるだろう」と助言しました。
　寺本さんは「鉄道と地域、文化施設が一体化し、街の様子も変わった。20年前に常住人口は460人だったが、今や5.6倍の2,600人。昼間人口も20年で１万人増えた。14歳未満は30人弱から370人にもなった」とデータを披露。島さんは「日本人には、恒常的に美術館に行くという習慣がなかったが、25年を機に、継続的に来場してもらえるようにしたい」と抱負を述べました。
　そして閉会あいさつで、中之島まちみらい協議会代表理事である藤野研一・関西電力副社長が「中之島のポテンシャルを改めて認識し、広く認知してもらうことへの提言をもらいました。第２回シンポジウムを11月24日に予定していて、中之島宣言につながる内容を企画していく」と締めくくりました。