世界システムの転換点としての1970年代―石油危機の衝撃

取組要旨

1970年代の二回の石油危機によって、近代世界システム・世界経済はいかに変容し、21世紀現代世界の原型が形成されたのか、東アジア、南アジア、アフリカを比較して考察する。東南アジア諸国を含む「広義の東アジア地域」の経済成長（東アジアの奇跡）はなぜ可能になり、南アジアの農業開発「緑の革命」は成果を上げる一方で、アフリカの経済開発政策はなぜ失敗して「南南問題」が生まれたのか。グローバルヒストリー研究の「双方向的比較」(bilateral comparison)の手法を用いて、上記3地域での経済援助(ODA)、民間投資の動向と関連づけて分析する。加えて、石油危機を通じて国際金融は、ブレントン＝ウッズ体制から「民営化された国際通貨システム」へといかに変容したのか、オイルマネーの行方に着目して考察している。

研究成果・インパクト

現代の「東アジアの奇跡」（輸出志向型工業化）がなぜ可能になったのか、アフリカ地域はなぜ相対的な停滞状況に陥ったのか、それを打開する諸政策はいかに行われたのか、南アジア（インド）はなぜ持続的な経済開発が可能になったのか、歴史的視点から考察することで、現代世界の「持続可能な開発のためのグローバル・パートナーシップ」の在り方について提言が可能になる。

担当研究者

秋田 茂、菅 英輝（人文学研究科招聘教授）、玉村 伸（特任研究員)

備考

本研究は、5年間の国際共同研究を、科研費（基盤Ａ：史学一般）で行っている学際的研究である。

キーワード

石油危機、経済援助、「緑の革命」、輸出志向型工業化、国際金融の民営化

応用分野

歴史学（政治経済学）、国際関係論、開発経済学、農学、アジア・アフリカ地域研究